2026-09-14 国土技術政策総合研究所
高齢者の入浴中の溺水事故や在宅介護の負担軽減を目的に、浴槽を設置しない「浴槽レス浴室」のバリアフリー基準を検討した研究。国土技術政策総合研究所は、令和3～5年度の研究で、介助者との入室や車椅子利用などを想定し、特に浴室の広さに着目。実大実験装置を用いて利用時の安全性や介助容易性を検証し、その結果を「浴槽レス浴室の設計ガイドライン（案）」として整理した。従来の住宅性能表示制度では浴槽のある浴室を前提としていたため、本研究は浴槽レス浴室に対応する新たなバリアフリー設計基準の整備に向けた基礎資料となる。将来的には、入浴時の溺水事故の低減と在宅介護者の負担軽減、高齢者が安全に利用できる住宅環境の普及への活用が期待される。
国総研資料 第 1357 号
＜関連情報＞
- https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn1357.htm
- https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn1357pdf/ks1357.pdf
【概 要】
近年わが国では、在宅高齢者の入浴中の溺水による死亡事故が多発・増加している。 溺水事故の防止や、在宅介護における入浴介助の負担軽減等への対策の一つとして、浴室から浴槽を無くし（浴槽レス）、浴槽を使わない入浴を行うようにすることが考えられる。 このような浴室に類する既往の設備としてシャワーブース等があるが、介助者との入室や車椅子等での使用など高齢者向けの利用は想定されておらず、利用安全性、 介助容易性等を評価する技術基準は未整備である。また、浴室の広さ（面積）は「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく住宅性能表示制度における 高齢者等配慮対策等級で定められているが、これは浴槽のある浴室の広さであり、浴槽のない浴室については定められていない。
そこで、国土技術政策総合研究所では、事項立て研究課題「浴槽レス浴室のバリアフリー基準に関する研究」（令和３年度～令和５年度）において、 特に「浴室広さ」についてのバリアフリー基準を中心に検討を行った。本資料は、この研究成果をとりまとめ、実大実験装置を用いた実験結果から導き出した 浴槽レス浴室の広さ基準について「浴槽レス浴室の設計ガイドライン（案）」として整理したものである。これにより、浴槽での溺水事故の低減と、 在宅での介護における負担軽減等にも対応した新たな浴室の提案に資することが期待される。
【担当研究室】
住宅生産研究室
【執 筆 者】
小野 久美子、髙橋 暁、脇山 善夫
