2026-07-07 国土技術政策総合研究所
国総研は、気候変動による波浪条件や水位などの作用条件の変化を考慮し、既存防波堤の性能評価と補強対策を効率的に実施するための実務的手法を提案した。気候変動の進行により、防波堤は従来より厳しい外力を受ける可能性が高まるが、将来の作用条件には大きな不確実性があるため、多数の条件で安定性を照査する必要があり、設計・維持管理の負担が増大する。そこで本研究では、応答曲面法を用いて、防波堤の性能を幅広い作用条件に対して効率的に評価できる手法を構築した。さらに、この評価結果を基にリアルオプション分析を適用し、補強対策の効果だけでなく、実施時期を含めた意思決定を支援できる可能性を示した。本手法は、将来の気候変動シナリオの不確実性を考慮しながら、防波堤の長期的な維持管理や更新計画を合理的に立案するための有効な支援技術であり、港湾施設の防災・減災およびインフラマネジメントへの活用が期待される。
国総研資料 第 1346 号
＜関連情報＞
- https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn1346.htm
- https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/siryou/tnn/tnn1346pdf/ks1346.pdf
【概 要】
気候変動に伴って，既存防波堤では作用条件が変化することにより損傷の危険度が増加する可能性が高まる． 将来的に作用条件が変化する場合，構造物の安定性等の性能評価のために，幅のある作用条件に対する防波堤の安定性照査を実施する必要があり， その作業負荷は著しく増大する．本研究では，将来的な作用条件の変化量の想定の不確実性に対して，既存防波堤を対象に，作用条件の変化に 伴う性能評価や補強対策の効果の検討を効率的に行うための，応答曲面法を用いた実務的な評価手法を提案した． 併せて，提案手法の活用事例として，簡便なリアルオプション分析を適用し，補強対策の効果の検討と実施時期に関する意思決定に活用できる可能性を示した．
これらの結果は，港湾施設の長期的な維持管理を実施する上で，気候変動に伴う作用条件の変化への対策を検討する際の資料となるものである．
【執 筆 者】
宮島 正悟、竹信 正寛、三上 康光、宮田 正史
