0108交通物流機械及び建設機械 エンジン回転数自動制御搭載型油圧ショベル(TH-260022-A)
開発会社：株式会社 加藤製作所区 分：工法NETIS登録技術公共工事における積込み、掘削、ブーム下げ旋回作業時の負荷変動に対して、低負荷/中負荷時には設定したエンジン回転数に自動低下させる技術。 新技術により、エンジン回転数が自動で制御さ...
2026-10
0108交通物流機械及び建設機械 
0900建設一般 ウォータージェット削孔「WD-R工法」(KK-260062-A)
開発会社：株式会社ルメルシアン、株式会社A.Eインターナショナル区 分：工法NETIS登録技術本技術は、コンクリート削孔において、専用治具を使用したウォータージェットによる削孔技術であり、従来はダイヤモンドコアカッターで行っていた。本技術...
0900建設一般 HASHImiru(KK-260061-A)
開発会社：日本工営株式会社区 分：システムNETIS登録技術本技術は構造物の点検・調査において、カメラ撮影時に剥離・鉄筋露出等の損傷をAIが検出し、点検記録の作成を自動化するものであり、従来は人による近接目視点検・調書作成であった。本技術...
0902鋼構造及びコンクリート 省工程可視型はく落防止工法「NAV-GK工法」(KK-260060-A)
開発会社：デンカ株式会社区 分：工法NETIS登録技術本技術は、コンクリート片はく落防止工法で、従来は連続繊維シート工法であった。本技術の活用により、材料の改良による下地視認性の確保や効率的な作業により、経済性・品質・施工性が向上し工程の...
0900建設一般 立入防止柵 脱着式開口部 変換部材「エプサムゲート」(KK-260059-A)
開発会社：株式会社オオタ、株式会社興和工業所、ソイル工業株式会社区 分：材料NETIS登録技術本技術は、既設の立入防止柵に脱着式の開口部を設置するもので、従来は立入防止柵開口部設置工だった。本技術の活用により、新たな支柱や基礎を設けず設置...
0108交通物流機械及び建設機械 吹付ロボット無線リモコン(KK-260058-A)
開発会社：ニシオティーアンドエム株式会社区 分：機械NETIS登録技術本技術はトンネル工（NATM）のコンクリート吹付作業において、無線リモコンを用いて吹付ロボットを操作する技術で、従来は有線リモコンが用いられていた。本技術の活用により、...
0909トンネル 覆⼯コンクリート⾃動打設締固めシステム(KK-260057-A)
開発会社：株式会社大林組、北陸鋼産株式会社区 分：システムNETIS登録技術本技術は、覆⼯コンクリートの充填をセンサーで検知し、打込み締固め等の各種動作を⾃動制御するシステムで、従来は人的な打設作業で対応していた。本技術の活用により、打込...
0910施工計画、施工設備及び積算 自動表示方向切替及び赤外線遠隔操作機能付LED表示機「タテヨコサイン」(KK-260056-A)
開発会社：株式会社イズム区 分：製品NETIS登録技術本技術は、保安用電光表示板において、縦横の表示方向を自動切替えする赤外線遠隔操作式ソーラーLED表示機であり、従来は可変表示型ソーラー式LED表示板であった。本技術の活用により、軽量で...
0904河川砂防及び海岸海洋 災害リスクの伝え方で脳の反応に違い―洪水の仮想体験CG動画と洪水ハザードマップを比較―
2026-10-14 京都大学京都大学防災研究所の藤見俊夫准教授らは、洪水リスクをコンピューターグラフィックス（CG）動画で疑似体験する場合と、洪水ハザードマップで情報を得る場合とで、脳の活動にどのような違いが生じるかを、機能的磁気共鳴画像...
0904河川砂防及び海岸海洋 台風経路のわずかな違いが、洪水被害額に大きな影響――台風19号を対象に日本全国のインパクトベース洪水被害評価を実施――
2026-10-14 東京大学東京大学生産技術研究所と横浜国立大学の研究グループは、2019年の台風19号（ハギビス）を対象に、大気モデルと水文・水理モデル、社会経済データを統合した、全国規模の「インパクトベース洪水被害評価」手法を構築した...
ODA ウクライナ：女性農家の包摂性強化を含む小規模園芸農業振興プロジェクト
ODA(Project on Promotion of Small-Scale Horticultural Agriculture: Enhancing Inclusiveness of Women Farmers) 国名 ウクライナ 事業...
0901土質及び基礎 CO2排出量を削減した土質改良固化材「ハーデンＭ」(TH-260021-A)
開発会社：株式会社アグロジャパン区 分：材料NETIS登録技術本技術は、CO2排出量を削減した非セメント系土質改良固化材で、従来は、セメント系固化材で対応していた。本技術の活用により、CO2排出量を約80％削減することが可能となるため、地...