0900建設一般 三次元点群ビューワ「Mierre」（ミエール）(CB-220002-A)
点群ビューワによる地形・地物の可視化と斜面解析 開発会社：中日本航空株式会社 区 分：システム NETIS登録技術 本技術は、三次元点群データから災害要因となる危険箇所を可視化するビューワシステムである。従来技術の落石・転石調査では現地ス...
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0900建設一般 ルワンダ：キガリ市におけるインフラ整備・都市サービス向上に寄与する大縮尺地形図作成・都市交通改善プロジェクト
ODA(Project for Large Scale Mapping and Mobility Improvement to Support Infrastructure and Services in Kigali) 国名 ルワンダ 事...
0900建設一般 グランドセル砕石舗装工法(HK-220002-A)
樹脂製枠を用いた砕石拘束による轍掘れ抑制と長寿命化 開発会社：東京インキ株式会社,北見工業大学 区 分：工法 NETIS登録技術 本技術は、軽量でコンパクトなグランドセルを用いることで工事用道路の路面において安定した盤構造を構築する工法で...
0900建設一般 滑雪テープ(KK-220009-A)
雪が自重で滑り落ちることで冠雪を防止することができる粘着材つきテープ 開発会社：日東電工株式会社 区 分：製品 NETIS登録技術 本技術は貼り付けるだけで構造物の着氷雪を防止するテープの製品技術であり、従来は塗料（着雪・着氷地域）を使用...
0900建設一般 落書きの付着防止剤「OXC-2000シリーズ」(KK-220005-A)
コンクリート構造物及び鋼構造物の表面に塗布することで、スプレー塗料等による落書き及び張り紙を水で容易に除去できるコーティング剤 開発会社：株式会社OSHIROX 区 分：製品 NETIS登録技術 本技術は、一液型の落書き・張り紙防止塗料の...
0900建設一般 高機能型低圧アルミ導体ケーブル『らくらくケーブル』(KT-220002-A)
電気設備工事の生産性向上とコスト低減に貢献する「かるい」かんたん」「やわらかい」低圧電力ケーブル 開発会社：古河電工産業電線株式会社 区 分：製品 NETIS登録技術 本技術は、導体にアルミニウムを使用した600V AL-CVTケーブルで...
0900建設一般 直轄工事の工事基本情報を国土交通データプラットフォーム上において表示開始
検索・表示機能の拡充、海しる、国土数値情報等との連携拡充も 2022-03-30 国土交通省 大臣官房技術調査課,不動産・建設経済局情報活用推進課,国土技術政策総合研究所,海上保安庁海洋情報部情報利用推進課 電子納品保管管理システムとの A...
0900建設一般 ワンクリックで湖沼の水深が分かります～地理院地図に新機能が追加～
2022-03-22 国土地理院 地理院地図で湖沼の水深をワンクリックで把握出来るようになりました。 各湖沼の水深や湖底の標高を表示させて湖沼を眺めただけでは見えない水面下の地形を詳しく調べてみませんか。 これまで湖沼の水深(湖水深)は、地...
0900建設一般 道路照明LED化技術「Retro Fit LED Lamp（レトロフィットLEDランプ）」(QS-210061-A)
既存のHIDランプを照明器具はそのままにランプ交換でLED化できる技術 開発会社：株式会社シーエス 区 分：製品 NETIS登録技術 本技術は、道路照明に関する技術である。既存の照明器具はそのままにLED化できるランプで、従来は、高圧ナト...
0900建設一般 浸透ポラコン桝「EMBX2シリーズ」(KK-210078-A)
大きな浸透面で雨水を処理できる雨水貯留浸透製品 開発会社：関西ポラコン株式会社 区 分：製品 NETIS登録技術 本技術は、ゴミ等が流入しても枡側面全体から雨水を浸透させる機能を持つ桝の製品技術であり、従来は浸透桝で対応していた。本技術の...
0900建設一般 橋りょうなどインフラ構造物の劣化を予測・予防保全できるインフラモニタリングサービス「monifi™」を販売開始
インフラ管理の負担軽減、災害現場の状況確認などを防災DXで支援 2022-03-17 沖電気工業株式会社 OKIは、橋りょうなどインフラ構造物(注1)の劣化を予測・予防保全できるインフラモニタリングサービス「monifi™（モニフィ: MO...
0900建設一般 自律飛行型ドローンを活用した橋梁点検の実証実験に成功
ドローンを活用した橋梁点検の実証実験に成功しました。 Skydio 社の自律飛行型ドローン「Skydio 2 TM」と、ドコモのドローンプラットフォーム「docomo sky Cloud」を組み合わせることで、「撮影→共有→解析→確認」の一連のプロセスの有効性を検証し、自治体が実施する橋梁点検に活用できることが確認できました。